シニア市場マーケティング~ネットが意外と使われている...

マーケティング
2012-11-23

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ビジネスを考える時には、トレンドを考えます。今後増えるもの、減るものを考えることは、ビジネスの方向性を考える上でとても大切な軸になります。時代のトレンドを掴んでおくことができれば、それに関連する市場がどのように変化するのか、その見極めが可能になるからです。

起業のネタは、今後、成長が期待できる市場がどこにあるかを見極めることと同時に、大手企業を始めとする競争相手が少ない市場を探すことが大切です。かつて私が勤めていた企業でも、規模が小さく大手企業が切り捨てた市場にこだわり、日本メーカーとしては、ほぼ独占に近い「ドル箱市場」と、その市場に安定供給を続けていた「シンデレラ商品」がありました。もちろん、中国、台湾、韓国メーカーとの競争は厳しいものがありましたが、実際にそのような市場は存在するものなのです。

今後の「ドル箱市場」は、一体どこにあるのでしょうか?今ならやはり、約1500兆円の個人資産の6割を保有すると言われる60歳以上の「シニア市場」からは目が離せないでしょう。可処分所得、可処分時間を十分に備えた人々の購買行動特性を押さえることは、ビジネス成功へ向けて不可欠な戦略だと言えます。

2012年9月28日付の日本経済新聞 朝刊3面に、存在感を増すシニアの消費についての記事が掲載されています。記事によれば、コンビニ、ネット通販、スポーツクラブなど、従来は若者が主役だった市場において、その利用者数がシニアに逆転される例が目立ち、日本の60歳以上の個人消費が100兆円を超えたと解説されています。5年以上も前から始まったこのシニア市場の成長傾向が、いよいよ本格化してきた印象です。

かつて、消費財のマーケティングターゲットは、専ら若者と家族が中心でした。しかし、急速に進む少子高齢化や、団塊の世代の定年などを経て、購買層の中心はシニア層へと移行しました。シニア層を狙うビジネスは、ますます活発な動きを見せています。シニア層、ゆとりのある団塊の世代などをターゲットとした「スクールビジネス」も、その典型です。現役時代は仕事で忙しく、やりたいと思っていてもなかなかできなかったことに、いよいよ取り組もうという気持ちの表れのようです。

シニア市場を新たに開拓するためのマーケティングは、若年層向けのそれと同じという訳にはいきません。単純にターゲットを団塊・シニア世代に設定して、看板を掛けかえるのではなく、商品・サービス内容をアレンジし、確実に情報を届ける新しい方法を確立することが、成功のための大切なポイントです。

「シニア層向け」の商品やサービスに関する情報を、「シニア層」に効果的に届けるには、当然のことながら、若年層向けの情報ツールの活用だけでは物足りません。平成23年版 情報通信白書によれば、60代のインターネットに対する意識は、若年層のそれと比べれば、まだまだ低いのが実情です。しかしながら、それだけで、「60歳以上の人たち=ネットに弱い」、「シニア=ネットを利用しない」と考えてしまうのは早計です。このデータでは、60代でネットからの情報を重要と考える人の割合は、5年前と比較して10ポイント伸びています。また、利用率を見れば、60代で57%、70代で40%、80代でも20%と、一般的に思われている以上に「利用率は高い」と言えるのではないでしょうか。

平成23年版 情報通信白書
※平成23年版 情報通信白書

「今日現在のシニア層」に情報を届けるためには、ネットとリアル(チラシや小冊子、対面による営業)の融合が、他の世代向けのビジネス以上に大切です。また、「シニアはネットをやらない」と単純に考えるのではなく、いかに「効果的にネットをビジネスに組み込むのか」を考え、仕組みを確立することが必要なのです。

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