シニア市場を制する者が国内市場を制する...

マーケティング
2013-01-08

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『マーケティング』というと言葉の意味が広いので、きちんと理解できている人は少ないかもしれません。一般的には、広告や宣伝、集客などの販促だけを指す言葉のように思われがちですが、本来はもう少し広義に解釈できるものであり、『企業や非営利組織が行うあらゆる活動のうち、「顧客が真に求める商品やサービスを作り、その情報を届け、顧客がその商品を効果的に得られるようにする活動」の全てを表す概念(Wikipedia)』と言うことができます。

2012年8月16日付の日本経済新聞 朝刊 1面に、日本国内におけるシニアの消費と、関連市場の賑わいの様子を紹介した記事が掲載されています。記事によれば、『60歳以上の消費支出は2011年で100兆円を超え、日本の個人消費の45%を占め、シニアはもはや国内消費のコア。小売店では、年々顧客の平均年齢が上がり、今や売上高の45%を60歳以上が占めている』ということで、企業が従来のマーケティング戦略の見直しをしなければならないであろう現状が見えてきます。

記事の中には、興味深い点が2つあります。ひとつは、個人消費の中核がシニア層の購買へと変化をする中で、『求められるサービスコンテンツに大きな変化が生じている』ことです。対象顧客がシニアとなれば、連れて大きく変わるのが『ライフスタイル』です。記事では、『土日に家族向け』に展開していた映画の割引サービスを、『平日にシニア向け』にも開始した映画館の事例が紹介されています。定年後のシニア層は、いわゆる時間に拘束されるサラリーマン型の職に就いていない場合も多く、平日であっても、従来の『平日型サービス』を、お休み日の家族連れなどを対象とする『週末(土日)型サービス』に変更する必要がでてきているのです。また、従来、お盆の季節には『食品』の品ぞろえを強化してきた百貨店では、『孫向け商品』の強化にシフトすることでシニア顧客の獲得に成功する事例も出ており、買い物需要と求められているサービスコンテンツが確実に変化していることがわかります。

もうひとつの興味深い点は、『シニア層の意識』です。最近のシニア層はアクティブで感覚も若く、企業の若いマーケティング担当者がイメージするシニア像と異なり、従来型の年齢別マーケティングでは対応できなくなっているというのです。『シニア層は自分たちがシニア層であるという自覚はなく、むしろ、シニアと呼ばれると違和感を感じる』、そんな人たちが増えているようです。従来の年齢別対応『シニア向け』という高齢者向けをイメージさせる名称や看板を下ろす企業も出始めているということで、『シニア層を狙ったサービスでありながら、そうは言わない』というマーケティングスタイルが広がる様子を見せています。

シニア市場を制する企業が、国内市場を制する時代がやってきています。キーワードは、平日昼の娯楽・レジャー、孫向け、そして、ゆったり・丁寧・礼儀・傾聴・御用聞きなど、これまでとは違う新たなマーケティング戦略の構築です。このように時代が動くときにはチャンス到来です。あなたのビジネスでも、シニア向けサービスを考えてみてはいかがでしょうか?

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